持つべきものは朋

オンライン英会話の会社でスクール事業を立上。「学校教育で英語が話せるように」を当たり前にすべく日々奮闘中。

英語は「4技能」ではなく「5技能」、いや「6技能」!?

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 日本の英語教育改革が進んでいく中、2020年から小学校5年生の英語が正式な「教科」の1つとなり、先生方は「聞く」「読む」「話す」「書く」の4技能を教えていくことになっています。 

 オンライン英会話の会社で、フィリピンと連携しながらビジネスを進めている立場の人間として、英語に必要な技能をブレイクダウンしたときに、個人的には4技能ではないのでは!?と思い、ブログにまとめました。

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 ■ 基本は「4技能」!?

 冒頭にも書いた通り、英語を技能別に分類すると、「聞く=Listening」「読む=Reading」「話す=Speaking」「書く=Writing」で括られているのが大半です。その多くが「これまでは訳読中心で、受信はできたが発信ができていない。スピーキングを中心に発信力・表現力を高めていく必要がある!」という主旨が書かれています。 

 そもそもオンライン英会話の会社をやっている人間として「スピーキング」が注目されることはとてもありがたいことですし、実用的なスキルとして英語を身につけられるのはあるべき姿だと思います。

 ただ、最終的に仕事で英語を使えるようになるということを想定したときに、英語を活用するシチュエーションではもう少し詳細にブレイクダウンする必要があります。

 

 ■ 4技能ではなく「5技能」!?

 文科省から出された次期指導要領*1では、下記の通り、スピーキングを「やり取り=Interaction」と「発表=Production」に分けることで、「5技能」として提示されています。

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 昔、企業の人事担当者に対して営業をしていた頃、「あの人英語ができるはずなんだけど、スピーキングテストの結果がいまいちだったんだよね。。。」と言われ、たまに「おたくの採点ミスじゃないか?」とクレームチックに言われたこともありました(笑)。

 今考えてみると、誰かと会話のキャッチボールができることと、自分の考えをまとめ、一度に多くの人たちに対して発表できるということで、求められる力は変わってきますし、一般的に会社の中で英語をそこそこ話せている人が短い単語やフレーズでテンポよく「やり取り」することはうまいものの、あるテーマについて自分の考えを論理だてて話すことが苦手だったりするケースはざらにあります。そもそもテスト自体がどのスキルを図るためのものなのかをよくよく理解して判断する必要があります。

 

 ■ いやいや、「6技能」!!

 話が若干それましたが、スピーキング自体を「Interaction」と「Production」に細分化させることにはもちろん賛成で、結果的に教育現場で「5技能」を強化していくということは理解できます。ただ、忘れてはいけないのが、もう1つの発信技能である「ライティング」についても、「Interaction」と「Prodction」双方のスキルに分類され、それぞれに求められるスキルが若干異なってきていることです。

 「異なってきている」と書いた理由は、インターネットを活用した情報伝達手段が発達したことで、「手紙」から「E-mail」へ、そして「チャット」へと移行が進みつつあり、それに伴ってライティングにもスピーキングのような「リアルタイム性」が求められるようになってきているからです。 

 英語でのプレゼン資料やレポートなど、「Writing × Production」のスキルが求められることは言うまでもありませんが、社内のコミュニケーションはチャットがベースとなっており、特に距離の離れたフィリピンスタッフとは比較的短い文章で頻度高くコミュニケーションをとることで、スピード感をもちつつ認識のずれが生まれないようにしています。この「Writing × Interaction」のスキルは、スピーキング同様、相手の意図をくみ取り、テンポよくコミュニケーションを進めていくことに重きが置かれます。 

 

 ■ おわりに

 小学校の英語の変化からビジネスで必要な技能について書いてきましたが、スピーキング、ライティング共にリアルタイム性が求められるコミュニケーションがより一般的になっていく中で、それぞれのスキル啓発に必要な教育も考えていく必要があります。当社でも、生徒が6技能を身につけられるためのプロダクトも考えていきたいなと。

 

子どもの「自己肯定感」を高めるために、私たちに何ができるか?

 

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 先日、教育再生実行会議の第10次提言がまとめられ、安倍首相に手交されました。*1

 今回の提言のタイトルが、「自己肯定感を高め、自らの手で未来を切り拓く子供を育む教育の実現に向けた、学校、家庭、地域の教育力の向上」ということもあり、学校向けに教育サービス事業を行っている側の人間として、どんな貢献ができるかについて改めて考えてみたいと思います。

 

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現場における育成のゴールとは?

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社会人として10年以上、法人営業をコアにキャリアを重ね、現在は社内新規事業を担当させてもらっていますが、社会人2年目からチームの中に部下/後輩を受け入れる状況が続き、いわゆる「OJT」を試行錯誤してきました。

 

これまで自分の中でずっと考えてきた「現場における育成のゴールってなんだろう?」という問いに対して、今の時点での結論を書こうと思います。

 

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大半の仕事がプロジェクト化していく世界で、ビジネスパーソンの価値について問い直してみる

■はじめに

仕事柄、多くの教育事業者やICT関連事業者、政府・自治体・教育委員会や大学の先生等、さまざまな業種・職種の方にお会いする機会があり、ご縁あって仕事につながることもありますが、基本的には「プロジェクト」での仕事が増えてきています。新規事業ということもあり、やることすべてがプロジェクト業務にせざるを得ない状況という意味では、「そりゃそうだ」と思われるかもしれません。ただ、この傾向はどの業種でも加速していくと思っています。

 

今回は、プロジェクト業務が増えている背景について整理しながら、未来のビジネスパーソンに求められる価値ってどんなものか、どうあるべきかについて考えていきたいと思います。

 

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続・学校の組織変革をデザインする

前回書いたブログ:「学校における組織変革をデザインする」にて、現在日本の学校が置かれている状況と、学校が組織として変革を進めていくために必要な3つの要素について書かせてもらいました。

 

上記について現場の先生方からいただいたコメントの中で、「実際に学校組織の変革を推し進めていくために個人としてPassionが必要だ」というご指摘があり、改めて自分の中で咀嚼したことを、続編として書いてみたいと思います。

 

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学校における組織変革をデザインする

■いま、学校組織の変革が求められている

文科省が2020年を目途に進めている「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画※」により、小学校から大学に至るまで、日本のありとあらゆる「学校」がこれまでの教育の在り方を見直し、新たな時代に対応した人材を輩出できるカリキュラムへの変革が迫られています。

※ http://www.mext.go.jp/a_menu/kokusai/gaikokugo/__icsFiles/afieldfile/2014/01/31/1343704_01.pdf

 

学校によっては「これまで通り受験メインで行く」という方針のところもありますが、多くの学校が答えのない状況で何をすべきか決めかねていたり、迷っている状況を目にしたり、耳にしたりします。

 

今回は、100校以上の現場を回り、実際にいろんな先生方との対話の中で感じた、「変革がうまくいている学校」と「そうでない学校」の違いを、組織変革の切り口から書いてみたいと思います。

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未来の営業職はすべてコンサル化する?!

■機械によって代替されうる「しごと」

数年前に発表され、教育業界に限らず様々な分野で話題となり、現在でもあらゆるところで引用されているのが、英オックスフォード大学でAI研究等をしているマイケル・A・オズボーン准教授が発表した『雇用の未来—コンピューター化によって仕事は失われるのか(原題:"The future of employment: how susceptible are jobs to computerisation?")』という論文です。

http://www.oxfordmartin.ox.ac.uk/downloads/academic/The_Future_of_Employment.pdf

 

ざっくりいうと、702種類の職種について色々と試算してみたら、現在アメリカで働いている47%の人たちの仕事が機械によって自動化されるリスクにあるよ、ということ。その中でも、なくなる確率が高い職業として、「テレマーケター」「訪問販売員」「(ショップ等の)店員」などの接客販売系、そして「リテール営業」「(自動車などの)部品営業」といった営業職系も含まれています。

 

日本版については、今月頭に野村総研が報道発表した内容が話題になりましたが、「日本の労働人口の約49%が、技術的には人工知能やロボット等により代替できるようになる可能性が高いと推計」されています。

https://www.nri.com/~/media/PDF/jp/news/2015/151202_1.pdf

 

では、未来の営業職はどうなるでしょうか?

 

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